Tag:ホルムズ海峡



要点を絞って、お伝えしますね。


情報出所:朝日新聞デジタル


記事タイトル:

イラン、タンカー攻撃前にミサイル発射か CNNが報道


2019年6月15日10時45分


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【画像解説】

アメリカの無人機MQ9。

2018年、アフガニスタンのカンダハル米軍基地で撮影された。

今回、ターゲットにされたものと同じ型です。



サラートP永山が、簡潔にまとめます。


中東ホルムズ海峡付近のオマーン湾で、日本の海運会社のタンカーなど2隻が攻撃された事件。


アメリカ政府は、この事件の真犯人を、証拠をもとに確定した。


発表したのは、アメリカのCNNテレビ。


6月14日、オマーン湾で日本の海運会社のタンカーが攻撃される数時間前、イランがMQ9に地対空ミサイルを発射したことを報じた。


ミサイルは無人機に当たらず、海に落ちた。


以下より、当局者の話。


無人機は、イランの船舶がタンカーに近づくのを、ずっと監視していた。


当局者は、このイランの船舶が、タンカー攻撃に関わったかどうかは、コメントを控えた。


アメリカのマイク・ポンペオ国務長官は、イランを名指しで非難した。


「アメリカは、この攻撃についてイラン・イスラム共和国に責任があると判断した」とした。


「イランが攻撃を仕掛けてくるのは、我々の『最大限の圧力』作戦を解除させたいからだ」とポンペオは指摘した。


事件の数日前にも、アメリカの別の無人機が紅海で撃墜されたことを明らかにした。


イエメンの反政府武装組織フーシが発射した、イラン製ミサイルが原因とみられている。





他にも、タンカー乗組員が飛来物を目撃したので、魚雷ではないことは確かだ、とタンカーの会社社長が断定したニュース記事です。


情報出所:

THE SANKEI NEWS


記事タイトル:

国華産業社長「船員が飛来物目撃」 ホルムズ海峡砲撃「魚雷考えられぬ」

2019.6.14 17:26


https://www.sankei.com/smp/world/news/190614/wor1906140026-s1.html





先ほど、地政学、世界史の専門書、夕刊フジ、ニュースサイトなどで、真犯人や日本が狙われた原因について、広く情報収集しました。


だいたい、わかりました。


詳しい記事を執筆したいのですが、長くなるため、複数の記事に分けて、シリーズ化したいと思います。


それらを執筆する前に、簡潔に結論を書きますね。


早く知りたい人のために。


まず、真犯人はイランの革命防衛隊とされている。


日本が狙われた原因は、次の通り。


そもそも、ホルムズ海峡はイランの海域。


そこへ、アメリカの同盟国の日本のタンカーが、堂々と航行してビジネス展開している。


今回のタンカー攻撃は、「厳しすぎるアメリカの制裁解除を求める!」という、イランからのサインである。


(上記のアメリカのマイク・ポンペオ国務長官の発言より)





以下は、アメリカ政府のコンサルティングも担当している、アメリカのコンサルティング会社ユーラシアグループの専門家の話です。


(代表は政治アナリストのイアン・ブレマー)


(今回の日本のタンカーへの攻撃は)ペルシャ湾岸地域の安全保障は、イランの自国経済の安定が条件だ!と示そうとするイランの組織的な行動の一環。


従って、イランの犯行である。





地政学、世界史の専門書による情報です。


事件の背景にあることが、わかりました。



本のタイトル:

世界史で学べ!地政学


茂木 誠 著


(祥伝社)



イランは、他の中東の国と違い、アメリカなどの欧米と連携を取って、国家を統治したり、石油ビジネスを展開していく方針は昔からない。


イランは、根本からシーア派のイスラーム国家として、独自に統治や石油ビジネスを構築していきたい国。


他の国や宗教と混じりたくない。


根本から、特殊な国。


アメリカは、石油ビジネスの権限を巡る制裁などでも、そんなイランの邪魔をしてきた。


その歴史が長い。


イランは、アメリカを敵視せざるを得ない。


怖いのは、北朝鮮とイランが核開発でつながってること。


北朝鮮の核開発の実験現場には、イラン人の技術者が派遣されている。


何よりも重要になってくるので、この脅威を忘れないで頂きたい、とサラートP永山は思います。


アメリカは、必要があれば軍事展開も考えている、という最新ニュースもあります。


トランプ大統領のジョン・ボルトン補佐官が、軍事展開をあおっていて、トランプ大統領は躊躇しているようです。トランプ大統領のことを甘い!と言ってるようです。


軍事展開するように、トランプ大統領の背中を押している側近が複数います。

(夕刊フジより)


イランがアメリカのドローンを攻撃していることは、すでに軍事展開に突入している!脅威だ!と指摘している有識者もいます。


サラートP永山が個人的に思うことです。


歴史を辿ると、アメリカの身勝手な行動のツケが、今頃回ってきた、日本も巻き込まれている、という見方も出来ると思います。


卵が先かニワトリが先か、考えたら、すぐわかることがあります。


イランに、必要以上の制裁を与えてきたアメリカが先に悪くて、イランがagainst(報復)しているのでは。


イランはイランの考えがあるので、それを尊重した上で、進めるべきだったのかもしれませんね。


頭からイランをテロリスト扱いして、行き過ぎた経済制裁を与えたアメリカの姿勢に問題があったのでは。


イランの核開発は、それはそれでいけないが、歴史を辿ると、先にアメリカの身勝手な行動がいけなかった…


テレビ局などの報道機関には、その辺の重要事項を何かつかんで欲しいですね。


このような意見を報道ステーションに投稿すると、大げさにアメリカなどを批判して、日本政府に怒られる…ということが過去にありました。


イスラム国の関連です。


サラートP永山のせい?と、ずっと気になってます。


極端に大げさに、表現したいプロデューサーなどが、長くいるのかもしれませんね。


今夜はこの辺で、失礼しますね。


ではまた!



※ 追記


テレビ朝日「報道ステーション」に、この内容を「幅広く企画のヒントにするなど、参考資料にどうぞ!」と、投稿しました。


上記の有識者などによる重要情報や、サラートP永山が個人的に思うこと…の部分を抜粋して伝えました。


もしかしたら、報ステがまた、「歴史を辿るとアメリカも悪かった…」などと議論する可能性があります。


報ステが、どう転がっても長い目で見守ってください!


なお、報ステに投稿した内容が、朝日新聞に反映されていたことも過去にありました。


テロ事件について、サラートP永山が報道したsun ukなど有力な海外メディアと連携した報道を導入すると、視聴率アップにつながります!と投稿したら、直後に朝日新聞が、今まで見たことがなかったsun ukを導入してました。


朝日新聞は、テレビ朝日の親会社です。


テレビ朝日の報道部に、朝日新聞の担当者がつねにいる専門部署があると思います。


テレ朝の報道部のパソコンを、テレ朝報道部、朝日新聞両者の担当者が囲んで、ミーティングしたり、仕事をしてることも多いのでは?


関連会社の担当者が、パソコンを入力しているスタッフの背中にベッタリついて、指示したり、業務を進めているシーンはよくあると思います。


報ステ、朝日新聞の両方を意識してみてください!


よろしくお願いいたします。



サラートP永山



実は、ホルムズ海峡でタンカーが攻撃された直後の画像を、イランのテレビ局から入手してました。


せっかくなので、一部公開しますね。


press tvより。


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犯人について専門家が分析した情報をたくさん入手してます。


ズバリ、ポイントを絞って、お伝えしますね。


一番多く出回ってる情報は、


ホルムズ海峡のタンカー攻撃は、「イランが関与した」と判断したと、米国務長官が発表してます。


が、まったく違う分析もあります


多忙のため、明日以降、詳しい記事を執筆する予定です。


この記事では、ポイントを絞ってお伝えしますね。



情報出所:

businessinsider
(ビジネスインサイダー)


記事タイトル:

日本関連タンカー攻撃の真犯人、テロ専門家はこう考える。「イラン革命防衛隊」か「反政府テロ組織」か


Jun. 14, 2019, 01:30 PM


この記事では、可能性が高い容疑者として次の団体をあげてます。


★可能性の高さナンバー1

●イランの革命防衛隊



★可能性の高さナンバー2

●ジェイシ・アドル


この記事のURL:

https://www.google.com/url?sa=i&source=web&cd=&ved=2ahUKEwj23-L4_uniAhXGVbwKHa4ECdIQzPwBegQIARAC&url=https%3A%2F%2Fwww.businessinsider.jp%2Fpost-192767&psig=AOvVaw2YnqBGkxbZFuF4ZIU3eoRx&ust=1560636713614900



詳細は、明日以降お伝えします。



ちなみに、夕刊フジでは、容疑者はIS…の可能性もあげてました。


ホルムズ海峡が危険なところだと、知らせるために…という理由です。


が、businessinsiderでは、次の理由でISの可能性は低いとのこと。


イスラム国、および、アルカイダなどの関連団体は、今まで彼らなりの大義を掲げて、堂々と戦う傾向が顕著にあった。


ほとんどが、犯行声明を出して、堂々と犯行を公表していた。


それを考えると、今回のような匿名での事件は考えにくい。





イラン革命防衛隊について、詳しいニュース記事です。



情報出所:BBC


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記事タイトル:

米政府、イラン革命防衛隊をテロ組織に指定 軍隊では初

2019年04月9日


この記事のURL:

https://www.bbc.com/japanese/47862661



以上の情報を考えると、戦争が起きる気配です。


第三次世界大戦?



専門家は、他にも、イスラエル、サウジアラビアなどの可能性もあげてました。


複数の国が複雑に関与しているのかもしれませんね。


取り急ぎ、ポイントを絞ったお知らせまで。



サラートP永山




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